2018年5月11日
株式会社リクルート住まいカンパニー
株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、このたび「『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討している人 を対象に、検討にあたっての予算や頭金の状況、検討する物件の種別、検討にあたって重視する条件などを把握することを目的とした調査です。2017年度の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。
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◆調査トピックス◆
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●過去3カ月以内に住宅購入検討のための行動を行った人の割合は、全体の8.2％。
●一戸建て派は66.2％と調査開始以来最高。
マンション派は、21.7％で2014年以来減少が続き、過去最低に。
●新築派が76.3％、中古派が6.4％と新築派が7割を超える状況が続いている。
●「親の面倒をみてあげたい」は、83.1％と昨年比5.3ポイント増で過去最高に。
「子どもに面倒をみてもらいたい」も昨年比0.6ポイント増で過去最高に。
●親との同居意向は男性（夫）が21.5％、女性（妻）が10.1％と男性が高い傾向。
●近居意向は男性（夫）が39.1％、女性（妻）が51.8％と女性が高い傾向。
●親や親族からの援助について、「援助期待」は44.8％で調査開始以来最高に。
「援助実現見込」は42.9％で、こちらも過去最高となった。
●500万円以上の援助を希望する人は68.8％で過去最高値。
●DIYの認知度は97.8％で４年続けて上昇し過去最高値に。
●DIYの関心度も63.5％で昨年比8.4ポイント上昇し、過去最高値。
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本件の詳細はこちらよりご覧ください。
jyutakukentosya2017.pdf (1664.0KB)
